米国債格下げを発端とする金融不安から、世界中の株価指数が急落しています。
国内の個人投資家は、こういう時、株価の割安感に注目した買いを入れる傾向がありますが、この「割安感」について考えてみます。
割安感を計るファンダメンタルズ指標として有名なものに「ＰＥＲ」「ＰＢＲ」「配当利回り」があります。これらの指標、平常の景気局面では有効ですが、景気急落局面では使い方に要注意です。
１．ＰＥＲ（株価収益率）株価が一株当たりの利益の何倍になっているのかを示す指標で、
PER = 「株価」÷「1株利益」 ・・・①
で定義されています。
PERが低ければ低いほど、利益の割に株価が低いことから、割安とされます。
景気急落局面では、「株価」急落により、PERが低くなり、割安シグナルが出て来ます。
ただし、「1株利益」の方も、決算短信が出る度に急落するため、実際はこの
割安シグナル、一気に消灯することになります。要注意です。
２．ＰＢＲ（株価純資産倍率）企業の資産と負債と比較し、株価が高いか低いかを示す指標です。
PBR = 「株価」÷「1株当たりの純資産」で定義され、景気下落局面では、比較的有効な指標です。
PER同様に、「株価」下落により、PBRは小さくなり、割安シグナルを示すようになります。
ただし、赤字企業の場合、決算短信が出る度に、純資産が小さくなりますので、やはり、この割安シグナルは消灯してしまう可能性があります。
３．配当利回り配当金の高さに注目した指標です。
配当利回り = 「配当金」÷「株価」で定義されます。
「株価」が下落すると、配当利回りが良くなります。
ただし、景気下落局面では結局、「配当金」も下がったり、無配になったりするため、この割安シグナル、一気に消灯する可能性があります。
４．まとめ上で示した通り、ファンダメンタルズ指標には「あまり更新されないパラメータ―（予想利益・純資産・配当）」が含まれています。つまり「古い」情報に基づく指標なのです。すなわち、景気
急落局面・景気
急上昇局面では、実際の割安感とは大きく乖離した値を示すため、
基本的に役に立ちません。
景気下落局面で、これらの指標を見て「割安シグナルだ！ ＾＾」 と飛びつくのは危険です。
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